クレカ バカッターの評判は?

bakatta

何かとSNSでアップロードしたがる人たち

「クレジットカード拾った」「クレジットカード届いた」と検索してみると、意外とそのツイートの多さにビックリ。

最近ツイッターにおいて、他人のクレジットカードを拾い、不正利用を行った報告をツイートしたことが話題になりました。

どうやら未成年者の学生のようで、購入した商品もアップロードされていましたが誰か見知らぬ人に拾われたり、盗まれたりされれば、クレジットカードは誰にでも使われてしまうということですから、もし拾ったクレジットカードでショッピング枠現金化をされたらと思うとゾッとしますよね。

世界中の人々に閲覧される公開設定のツイートでしたから、世間の拡散も凄まじくあっという間に晒されましたが、拾ったクレジットカードの画像もアップされてしまったことで当該ツイッターアカウントにアクセスした人全員に、そのクレジットカードでネットショッピングされてしまう可能性は0%では無いのです。

今回、他人のカードでもショッピング枠現金化を受け付けてくれるのか試しに業者に申し込んでみました。

最初は口頭で説明を受け、身分証明書や振込先の提出とともに本人確認を行うところ手前までは、特に問題無く手続きを進めることが出来ましたが、業者側で提出した資料をしっかり照らし合わせをされているのでしょうか?案の定、「あなたのクレジットカードでは無いですよね?」と言われました。

提出した資料の内、運転免許証の名前部分を私の名前に加工してみたのですが、私が利用した店舗では顔写真を撮影する必要があるようで、私は「親のカードでも使えますか?」と切り替えしたところ、「それでは、親の方に変わっていただけますか?」という事を言われ、あえなく失敗となってしまいました。

当たり前と言えば当たり前ですが、ショッピング枠現金化業者では、原則本人以外の利用は断っているようです。

さらに、身分証明書や振込先もクレジットカードの名義人と一緒であることが必要とのことでした。

当案内所が体験したように中には顔写真を送る必要があるところもあり、どこのお店も本人確認を徹底しているなという印象ですし、だいたい他人のクレジットカードを勝手に利用すること自体が、たとえ身内であっても犯罪です。

つまり「許可を得て貸してもらっている」ということも、当人たちのどんなやり取りも無断で他人が使っている事と何ら変わりなく、発行元はこれを良しとは考えられていませんし、認められる事もありません。

  • クレジットカード会員規約違反

    クレジットカードの貸し借りは、法律には明確な基準は無く厳密には違法では無いが、カード会員規約違反となる為に、発覚した場合はカード会社から利用停止等のペナルティが発生します。

  • 詐欺罪

    欺いてクレジットカードが利用された場合、詐欺罪に該当します。

    懲役10年以下、得たものの没収と追徴処分が下され、かつ組織的な犯罪とされればより罪が重くなります。

偽造カードや盗んだカードはもってのほかですから、もし紛失や盗難に遭いましたら、すぐにクレジットカード会社に連絡することと警察への紛失届け出をすぐに行いましょう。

twitter

ツイッターのアカウントは業者だらけ

バカッターが注目を集めた事で、この機会にこのSNS上でショッピング枠現金化に関するツイートがあるか調べてみました。

純粋に利用したであろうと推測されるような口コミは無く、大概において業者の公式アカウントによる宣伝目的のツイートが目立ち、とても有益な情報が閲覧できるという事は無いようで、やはり検索を利用した比較サイトや口コミサイトの閲覧が詳しい情報を探る為の必須ツールと言えます。

掲示板やSNS上で利用者を募っているタイプの業者は注意が必要です。

年々、非対面式の取引における不正利用額は増加の一途であり、偽造カードによる被害額は減少傾向が続いているものの、近年においては不正利用額が上昇し続けている恐ろしい時代です。

探しても比較されていない業者とのやり取りには、我々消費者では検討の付かないトラブルが待ち受けています。

金額ベースの視点で考えるならば、言うまでも無く、当たり前のことですが申し込みした人が損をする取引であり、いくら利用をオススメする理由を並べても、裏を返せば業者への手数料の発生は避けられません。

しかし、それが他人のクレジットカードを使用できると言う事は、業者に手数料を載せた決済金額を見積もりされても、請求先は本来の所有者に行き渡る事を良い事に不正利用を企む者に行き渡ってしまったら大変な事態になるのは、誰もが容易に予想が出来る事です。

不正利用に至るまでの最初の入り口として、近年では各種ID・PSを盗み取ることが出来るアプリケーションを、いかにインストールさせるかに凝っているようで、インターネット端末を所有する全ての人々が常に不正と隣り合わせである事を忘れないように、SNSやアプリと向き合っていく事がサイバー犯罪の被害を予防する事に繋がるでしょう。

2014/07/8